コンテナハウスを設置するとき、本体のデザインや間取りと同じくらい重要なのが、電気・水道・排水などのインフラ計画です。
コンテナ本体を土地へ運び込めたとしても、電気が使えない、水が出ない、排水先がない状態では、住宅や店舗、事務所として利用できません。
さらに、インフラ工事の費用は土地の条件によって大きく変わります。敷地の近くまで配管や電線が来ている場合と、道路から長い距離を引き込む場合では、必要な工事も費用も異なります。
そのため、コンテナを購入してから設備を考えるのではなく、土地選びと建物設計の段階から、インフラを含めて計画することが大切です。
電気はどこから引き込む？
一般的な住宅や小規模店舗では、敷地付近の電柱や既存の電気設備から建物へ電気を引き込みます。
計画時には、次のような点を確認します。
- 敷地近くに電柱や電線があるか
- 既存建物の電気契約を利用できるか
- 新たな引込み柱が必要か
- 必要な契約容量はどれくらいか
- 単相100Vだけで足りるか
- 200Vのエアコンや調理設備を使用するか
- 店舗や工場で高圧受電が必要にならないか
例えば、趣味用の小さなガレージで照明と数個のコンセントだけを使う場合と、住宅としてエアコン、IH調理器、給湯器などを使う場合では、必要な電気容量が異なります。
飲食店では、冷蔵庫、製氷機、調理機器、空調設備などを同時に使用するため、一般住宅より大きな容量が必要になることがあります。
容量が不足すると、設備を同時に使ったときにブレーカーが落ちます。反対に、必要以上に大きな契約にすると基本料金が高くなる可能性があります。
使用予定の設備を一覧にして、電気工事業者へ早めに相談しましょう。
電気工事は自分で行える？
照明器具を取り付ける程度の作業と、建物内の配線やコンセントを新設する工事は、同じではありません。
住宅や小規模店舗などの電気工事では、原則として電気工事士の資格が必要です。経済産業省は、住宅や小規模店舗などの一般用電気工作物等の工事には、第一種または第二種電気工事士の資格が必要と案内しています。電気設備の不完全な施工は、感電や火災につながるおそれがあります。
コンテナは鋼製なので、配線や接地に不備があると、漏電時に外壁へ電気が流れる危険もあります。
分電盤、接地工事、コンセント、照明、エアコン専用回路などは、建物の用途に合わせて有資格者に設計・施工してもらうことが重要です。
水道は敷地の前まで来ているか
水道を使用する場合は、道路内に上水道の本管があるかを確認します。
本管が近くにあっても、敷地内へ給水管が引き込まれていなければ、新たな引込み工事が必要です。また、以前の建物で使われていた給水管が残っていても、管径や劣化状態によっては、そのまま使用できない場合があります。
確認したい主な項目は次のとおりです。
- 前面道路に水道本管があるか
- 敷地内に既存の給水管があるか
- 給水管の口径は十分か
- 水道メーターを新設する必要があるか
- 道路を掘削する必要があるか
- 加入金や分担金などがかかるか
住宅では、キッチン、浴室、洗面、トイレなどを使用します。店舗では、業種によって必要な水量が大きく異なります。
飲食店や美容室など、水を多く使用する用途では、既存の細い給水管では水量が不足することがあります。
給水装置工事は、自治体が指定する工事事業者による施工を求められるのが一般的です。高崎市でも、給水装置工事と下水道排水設備工事について、指定事業者・指定工事店の制度を設けています。
排水は「流す場所」の確認が必要
水道を引けても、使用した水を適切に処理できなければ建物は利用できません。
排水には、主に次の種類があります。
- トイレから出る汚水
- キッチン、浴室、洗面などから出る雑排水
- 屋根や敷地に降った雨水
公共下水道が整備されている地域では、原則として敷地内の排水設備を下水道へ接続します。
ただし、敷地の前に下水道管があるように見えても、接続できる公共ますが設置されているか、排水管の深さや勾配を確保できるかを確認する必要があります。
排水は自然勾配で流すことが基本です。コンテナの床が低すぎたり、公共ますが遠かったりすると、十分な勾配を取れず、ポンプ設備が必要になる場合があります。
キッチンやトイレの位置を後から変更すると、排水管の経路や基礎工事も変更しなければならないことがあります。設備の位置は、間取りを決める初期段階から検討しましょう。
下水道がない場合は浄化槽を検討する
郊外や市街化調整区域などでは、公共下水道が整備されていない土地もあります。
その場合は、合併処理浄化槽などを設置し、トイレの汚水と生活雑排水を処理する方法を検討します。
浄化槽の大きさは、建物の用途や規模、利用人数などをもとに決まります。住宅用と店舗用では算定方法が異なるため、「小さなコンテナだから最小の浄化槽でよい」とは限りません。
浄化槽の設置には手続きが必要です。環境省は、浄化槽法に基づく設置等の届出制度を案内しています。建築確認申請を伴う場合と伴わない場合で、手続きの方法が異なることがあります。
また、浄化槽は設置して終わりではありません。使用開始後には保守点検、清掃、法定検査などの維持管理が必要です。
排水を側溝や土地へ流してもよい？
下水道がないからといって、生活排水を道路側溝や敷地内へ自由に流せるわけではありません。
浄化槽で処理した水であっても、放流先の水路管理者や土地所有者の同意、自治体との協議などが必要になる場合があります。
雨水についても、敷地内浸透、側溝への放流、貯留施設の設置など、地域の基準に従って計画します。
コンテナの屋根は雨水をまとまった位置へ流すため、排水計画が不十分だと、基礎周辺に水がたまり、地盤の軟弱化や錆、浸水の原因になります。
ガスや給湯設備も同時に考える
住宅や飲食店では、給湯設備も必要です。
主な選択肢には、次のようなものがあります。
- 電気温水器
- エコキュート
- 都市ガス給湯器
- LPガス給湯器
- 小型の瞬間湯沸かし器
都市ガスが供給されていない地域では、LPガスや電気式設備を検討します。
給湯器の設置場所、換気、排気、配管、電気容量なども建物設計に影響します。狭いコンテナ内部へすべての設備を収めようとすると、居住スペースが小さくなるため、屋外設備置場も含めて計画しましょう。
インフラ工事費が高くなりやすい土地
次のような土地では、インフラ工事の費用が高くなる可能性があります。
- 水道や下水道の本管が遠い
- 道路の反対側から配管を引く必要がある
- 舗装道路を大きく掘削する必要がある
- 敷地と道路に高低差がある
- 既存配管が細い、または老朽化している
- 浄化槽や放流先の整備が必要
- 電柱から建物までの距離が長い
- 複数の土地や私道を経由する
コンテナ本体が比較的安くても、給排水や電気の引込みに多額の費用がかかることがあります。
土地価格だけで判断せず、購入前にインフラの現況を調べることが重要です。
土地選びの段階で確認したいこと
インフラ計画では、最低限、次の内容を確認しましょう。
- 電柱や電線の位置
- 上水道本管と引込み管の有無
- 下水道本管と公共ますの有無
- 浄化槽を設置するスペース
- 排水の放流先
- 敷地と道路の高低差
- 希望する設備と必要電気容量
- キッチン、トイレ、浴室の位置
可能であれば、上下水道の台帳、既存建物の設備図面、水道料金の資料なども確認します。
まとめ
コンテナハウスを実際に使える建物にするには、電気、水道、排水、給湯などのインフラ整備が欠かせません。
重要なのは、単に道路の近くに電柱やマンホールがあるかではなく、その敷地へ実際に引き込めるか、必要な容量や勾配を確保できるかを確認することです。
土地やコンテナを購入した後に、インフラ工事へ想定以上の費用がかかると分かるケースもあります。
設置予定地の住所、予定用途、利用人数、使用する設備が決まった段階で、施工会社、設備業者、自治体、電力会社などへ相談しましょう。
コンテナ本体と設備を別々に考えず、建物・基礎・インフラを一つの計画として設計することが、快適で使いやすいコンテナハウスをつくるポイントです。
※必要な工事や手続きは、地域、用途、敷地条件、利用人数、設備容量などによって異なります。具体的な計画は、自治体、指定工事事業者、電気工事業者、建築士などへご確認ください。